自律型人材

用語解説

自律型人材とは、狭義では「周囲（上司や先輩）から指示を受けずに、自らの判断で能動的に業務を遂行できる人材」を指します。

広義でいえば、業務単位ではなく自律的なキャリアを含む場合や、単純に決められた業務を完遂するだけでなく、環境の変化に合わせた柔軟な対応を含む場合があります。

■用語が生まれた背景

新入社員を含む若手社員にありがちな「他律型人材（いわゆる「指示待ち社員」）との対比で使われるようになった言葉です。
2000年以降は、変化の激しい時代（「VUCA」、「ニューノーマル」など）にあっても臨機応変に対応せざるを得ない企業が、社員に期待する理想の人材像として用いられることが増えています。

■用語が使われる場面・具体例

また、個人の働き方の多様化や政府による働き方改革の推進により、これまで日本企業の典型的な雇用スタイルであった「メンバーシップ型雇用」（終身雇用を前提に総合職を採用し、配置転換しながら経験を積ませる雇用スタイル）とは異なる、「ジョブ型雇用」（職務内容・勤務地・時間などの条件が明示される雇用システム）が関心を集める中で、専門性や個別的な成果を高める“自律性”が重要になってきました。
加えて、新型コロナウイルスの感染が拡大したことに伴うテレワーク（在宅勤務）の普及も自己管理・自己研鑽を基本とする自律型人材へのニーズを増大させています。

【自律型人材の特徴】

特徴１：主体的に業務に取り組める

自分に課せられた役割や期待をしっかりと理解しており、他者との関わりの中で自分の能力を発揮することができます。

組織の目的、重視している価値観や行動規範に照らして、適切な判断にもとづいた行動を優先します（自分勝手な判断で行動するわけではありません）。

特徴２：自身の行動に対する責任感が高い

自分の意志で行動することで自らの行動への責任感も高くなり、目標達成へのコミットメントが生まれたり、成果が出るまで粘り強く行動することを心がけます。
成果にこだわる姿勢が問題解決への意識を高め、リーダーシップを発揮する傾向が強くなります。

特徴３：組織目標に高い関心をもち、周囲を巻き込める

自律型人材は主体的に業務に取り組む前提として組織目標を重視するため、結果的に周囲を巻き込みやすくなります。
なお、自律型人材と相性がよい組織としては、「ホラクラシー型組織」（役職や階級のないフラットな組織）や「ティール組織」（目的達成のために、組織のメンバー全員が個別に自己決定を行う自律型組織）が挙げられます。